「DX（Digital Transformation、デジタルトランスフォーメーション）」は、スウェーデンの教授によって2004年に提唱された概念です。もともと、「デジタル技術を浸透させて人々の生活を便利でより良いものにすること」と定義されています。ビジネスシーンにおけるDXとは、IT技術などを活用して業務を効率化させたり、業務やビジネスモデルを変革したりすることを意味します。経済産業省は2018年に「デジタルトランスフォーメーションを推進するためのガイドライン（DX推進ガイドライン）」を発表。新しいデジタル技術が生まれ、多くの経営者や起業家がDXの必要性を認識している中、どのようにビジネスを変革するか経営戦略を立てていくことが必要不可欠であると指摘しています。

「マーケティングDX」とは、文字通り、マーケティング分野におけるDXのことを言います。マーケティングでは、市場調査、商品企画、商品やサービスの販売促進、広告宣伝などが行われますが、これらの業務をデジタル技術を活用して効率化し、生産性とマーケティングの質を向上していくことが「マーケティングDX」です。

マーケティングDXとよく似ている言葉に、デジタルマーケティングがあります。デジタルマーケティングは、Webサイト、インターネットの検索エンジン、SNS、メールなどのデジタルテクノロジーを活用したマーケティング手法のこと。マーケティングDXでは、それらのデジタルテクノロジー技術を活用して、ビジネスを変革につなげることを指している点が大きな違いです。

もともとマーケティングは、デジタルテクノロジーと相性が良い分野です。WebサイトやSNSを訪れるユーザーのデータを集積して分析したり、メールマガジンの反応をデータとして集めたり。デジタルでは、マーケティングの施策とその結果をデータとして集めることが可能で、それを利用して次のアクションを起こしやすくなります。そのため、現在はあらゆる分野のマーケティングで、デジタルが活用されています。

それを駆使して、さらなる戦略を立てていくのが、マーケティングDXです。蓄積された顧客に関するデジタルデータが増えていくため、それを活用する方法もますます進化。いかに、効率的に質の高いマーケティング活動を行い、それを売上に結び付けていくかが重要となっていくのです。

マーケティングDXを行うことで、次のようなメリットが生まれます。

マーケティングDXの最大のメリットは、業務の効率化と生産性アップです。マーケティングの業務には、膨大なデータを整理して分析する作業が含まれます。そのような業務をデジタル技術で行えば、業務が格段に効率化します。すると、さらに質の高いPDCAサイクルをまわし、生産性を上げることができるようになります。

マーケティングのために蓄積した顧客データをマーケティングDXで解析すれば、ビジネスのさまざまな場面で、そのデータにもとづいて判断できるようになります。新商品の開発や新しい市場調査など、さまざまな場面で、データにもとづいた戦略を立てられるようになっていきます。

デジタル技術を駆使したマーケティングDXで顧客データを常に高精度で解析していれば、市場や消費者のわずかな変化にも気づきやすくなります。そのような変化に柔軟に対応することで、新たなビジネスチャンスを生み出すことが可能で、ビジネスの変化に遅れを取るリスクを軽減できます。

ただデジタル技術を使うだけでは、マーケティングDXでビジネスに変革を起こすことはできません。マーケティングDXは、次のような視点を忘れずに推進していくことが大切です。

デジタル化すると、顧客とのコミュニケーションもオンライン上で行われることになります。その際、たとえオンライン上であっても、実店舗で顧客と対応したり対面で営業したりするのと同じように、丁寧に接することが必要です。また、顧客接点をデジタルツール等できちんと管理していくことも大切です。超顧客思考と呼ばれる考え方がベースとなります。顧客データをもとに顧客に寄り添うマーケティング思考を内田氏は『超顧客思考』と呼んでいます。これからはこの顧客になったつもりでサービスを提供する視点がさらに重要になってくるとのことです。

デジタルマーケティングでは顧客に関するさまざまなデータが集まります。それらを蓄積し、いかに活用するかが大切。デジタル技術を駆使して、そのデータを効率的かつ高精度で解析することが、マーケティングDXには必要不可欠です。

解析したデータをもとに、経営戦略を立てていきます。経営戦略では、経営者の主観が入りやすくなりますが、あくまでもデータをもとにした「データドリブン経営」が大事。これによって、着実に成長につながる戦略を立てられるようになります。

新型コロナウイルスをきっかけに、さまざまなビジネスでDXが大きく進みました。リモートワークやオンラインでの商談が一般化し、消費者の間ではオンラインでの消費活動が進みました。そのためデジタル技術をこれまで以上に活用したビジネス戦略が必要となっているのです。

また新型コロナによる人々のライフスタイルの変化をきっかけに、ビジネススタイルの変更を検討しているケースもあるでしょう。だからこそ、コロナ禍はビジネスのDX化、マーケティングDXを推進するのに恰好のチャンスと言えるのです。

マーケティングDXは大企業だけに限った話ではありません。起業家や個人事業主など、限られた人員でビジネスを行っている人こそ、取り入れるべきマーケティング手法です。ハワイで起業家として活躍する内田氏は、自身のマーケティングの経験から、起業家や個人事業主のマーケティングDXの重要性について指摘。

「自身のビジネスのマーケティングを効率化することで、働く時間は減らしながら、売上は延びる環境を作れる」と話しています。

マーケティングDXを効率的に推進するためには、いくつかのポイントを抑えておく必要があります。そのための勉強法としておすすめなのが、オンラインマガジンの購読や書籍の利用です。

楽天出身で、ハワイに移住し自身の会社を起こした内田直氏による「ハワイビジネスモード内田塾」。LINEに登録するだけで、マーケティングDXやビジネスのオンライン化の手法やアドバイスなど、有益な情報が毎日届きます。

内田直氏の書籍『ビジネス「オンライン化」大全』では、ビジネスをオンライン化するためのステップやマーケティングDXの具体的なプロセスについて紹介しています。起業家や個人事業主は、これをバイブルにビジネス戦略を立ててもいいでしょう。

そのほか、「ハワイビジネスモード内田塾」では、無在庫でネット販売する方法を学べるコースなど、各種のビジネスクラスを開講中。起業や自身のビジネスのとっかかりとして、こんなオンラインクラスの受講を考えてもいいのではないでしょうか。

【内田塾のアナウンスより抜粋】

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